国家試験合格率91.7％だが…医学部に合格しても「医師になれない人」の特徴

医学部に合格すれば、将来は安泰だというイメージを抱きます。しかしそれは実際と異なると、高座渋谷つばさクリニックの武井院長はいいます。本記事では、エリートとされる現役の医学部生が直面する現実についてみていきます。

医学部の合格のみでは、医師免許の保証がまったくない

2022年2月上旬の2日間に第116回医師国家試験が施行されました。

受験者数は10,061人であり、合格者は9,222人（91.7％）でありました。これだけを聞くと、公認会計士試験や司法試験と比べると合格率が明らかに高い……という現実はあります。ただ、言い換えれば、約1,000人程度の受験生は医師国家試験不合格という現実に直面しています。このように、医学部に入学さえすれば医師になれる、という保証ありません。

他方、医学部入学者は、女性の割合が増加しています。男性と比べて女性の場合、医師になるという意志の強い傾向があり、たとえ子育て中でも医学部に入学し、卒業試験と国家試験をストレートに合格する割合が高いのです。

その1つの例が、慶應義塾大学文学部を卒業後にキャスター・気象予報士として活躍していた小島亜輝子氏です。彼女は、子育てをしながら31歳で関東県内の医学部に入学。今回の医師国家試験で見事合格しました。

浪人生の苦悩…待ち受ける「不合格」のループ

さて、医師国家試験に不合格となる割合が厚生労働省から発表されています。

現役生では90％以上の合格率ですが、医師国家試験の合格率は国家試験浪人の1年目では70.0％、2年目では46.6％、3年目では33.3％、4年目ではさらに低下して15％未満となり、不合格のループは2年以内に抜け出ないと、半永久的にループしている現状があります。

その理由として、最新の医学知識を習得する機会が減っていること、学力はもちろん精神面などに優れている新規の現役生が試験を受けて太刀打ちできなくなること、不合格という現実を繰り返すことで自己肯定感が低下し、不安障害やうつ病などの精神疾患を発症することなどが考えられています。

「不平等」な医学部入試

なぜ、このように医師不適格の烙印が押される学生が一定数いるのでしょうか。

その理由の1つとして医学部入試の不正が考えられます。2018年に息子を東京医科大学に合格させる代わりに、私立大学研究ブランディング事業に関して便宜を図った、文部省官僚の「受託収賄罪」の報道はご存知かと思われます。

これを契機に全国の医科大学を調査したところ、入学試験の点数などの便宜を性別・浪人回数などで加点などを実施していた大学が10校と発表されました。

実際にはこれは氷山の一角と推定され、1点〇〇〇万円という資金が研究資金として動いていた報道もあります。すなわち、医学部入学の時点で少なくとも10年間は、公平な基準で選抜されていなかった可能性があり、学力・人物像・倫理観などが医師として不適格である入学生が紛れていた可能性が高いです。

入学後でも厳しい「留年・放校」の実態

厚生労働省は、医師不足解消のため医学部定員を20％程度増加させる政策を打ち出しました。医学部生が増えることで、医学部全体の学力等の低下も懸念されています。医学部に入学し、6年間を留年しないでストレートで卒業できる方は7割前後です。

医師国家試験の合格率は、前述のように90％強ですが、医師国家試験の現役生の大学別合格率は77％から100％と相当な格差があります。合格率が一定数を保てない場合には補助金の支給が停止されるため、特に私立大学では死活問題となります。

自校の医師国家試験合格率を上昇させるために臨床実習が始まる5年生になるための進級試験と卒業試験を行い、優秀な生徒を選抜しています。結果として、この段階で留年や放校となる割合が高くなっているのです。

医師国家試験「不合格後」の生活

医師国家試験に不合格となると、医学部卒業としての学士は授与されますが、日本では医師としての勤務はできません。そのため次回の国家試験に向けて、大手予備校に通う方が大多数です。

以前の国家試験では、医学知識をそのまま丸暗記して過去問がそのまま出題されていましたが、近年の国家試験は傾向が変わってきています。

同じ疾患でも重症度や経過が違うため、正解が変わる、あるいは患者とその家族の心情やニーズを読み取って適切なアドバイスをするなどの「国語の心情」を問う問題など、コミュニケーション能力・優先順位をつける処理能力に加えて、医学知識を有機的に使用する応用問題が多く出題されるようになりました。

丸暗記やパターンのみで学習するなど、近年注目されている自閉症スペクトラム障害などの「発達障害」が示唆される受験生にとっては不利であり、成績に伸び悩む傾向があります。

前述の学力不足の例や発達障害の方は、高い予備校の授業料・教材の料金を家族が捻出し続けても合格をつかみとることができず、努力と家族の投資が水の泡となっていきます。

医師国家試験は、司法試験のように受験回数制限がありません。なかには5回や10回不合格となっても適正がないと自他ともに認めず、振り返りや自分の特性を見つめ直すことすらせずひらすら受験を繰り返している人もいます。精神疾患を発症し、受験できる認知機能や心理面のトラブルで医師への道を諦める方もいます。

家族が経営している医療機関の事務長や事務職となったケースもあります。

また、兄が不合格を繰り返している10年間、弟が先に合格してまっとうな医師としてのキャリアを積んでクリニックを開業し、そのクリニックに事務員として雇われたという事例もあります。

看護師や薬剤師など医療系の他職種でも国家試験はありますが、連続不合格の場合には、他職種への転向を考えます。資格がないため、収入がないという死活問題が直面してくるからです。

一般企業への就業はビジネススキルやマネーリテラシーがほぼない医学部卒業生にとって困難であるのが現実です。潰しがきかないため他の業種への転向ということがなかなか考えられない残酷な現実があります。

当然、収入や社会的地位もないので、婚活市場で人気とされる「医師」のスタートラインにも立てません。「医学部にさえ入れば大丈夫」ということではないのです。